不二ライトメタルは創造性に溢れる人材の柔軟な発想と旺盛な行動力によって、アルミニウムをはじめ、軽金属の特性を充分に活かした商品の開発・製造・販売を展開しております。 昭和51年押出一般形材、昭和57年に精密押出をベースにした精密加工品の製造・販売を開始し、製販一体による自立経営を行い、ビル用建材から半導体製造装置・自動車関連・家電製品・事務機・日用品等の部品にいたるまで、アルミニウムを始めとする、軽金属のサプライヤーとしてお客様のご要望にお応えしております。 また、最新設備による鋳造・押出・表面処理・加工にいたる一貫生産システムで、 アルミニウムの特徴である軽い・錆びない・熱伝導性が良い・加工性が良い等の利点と、高いダイス技術力により高精度・高品質・ローコスト・短納期・質の高いサービスを追求しております。 アルミニウムは地球環境に優しい代替素材として、また、マグネシウムはアルミニウムよりさらに軽量な次世代の新しい合金として注目されております。 私たちは、今後ともアルミニウムを始めとする軽金属の総合押出加工メーカーとして、異種合金を含めた研究・開発で未開拓分野への挑戦を続け、お客様に喜ばれる商品を提供してまいります。
代表取締役社長 山ノ上 利充
最終更新日:2023-06-01
不二ライトメタルは軽金属資材のサプライヤーとして
高精度、高品質、ローコスト、短納期、質の高いサービスに努め、
環境に優しい商品でお客様、社会に貢献します。
私たちは、以下の5つの想いを胸に限りない未来に向かって”行動”し続けます。
1 クイックレスポンスと誠意でお客様にお役立ちします。
2 グリーン調達を始め、地球環境に優しい商品を提供します。
3 社会規範を遵守してお客様、地域社会に貢献します。
4 活力と創意あふれる企業風土を目指し、革新に努めます。
5 社員の幸せのために人材の育成に努めます。
最終更新日:2023-06-01
1 お客様の要求事項及び法令・規制の厳守
2 品質マネジメントシステムによる品質保証体制の拡大と強化
3 作業の標準化とシステム化
4 製造技術の更なるレベルアップ
5 トップマネジメントの強化による品質方針の実現
最終更新日:2023-01-05
私たち不二ライトメタル株式会社は、経営のツールとして 環境マネジメントシステムを構築し当社の事業活動、製品 又はサービスにおいて環境保全活動の継続的改善と 環境汚染防止活動を実施・維持すべく以下の方針を定めます。
1 SDGsによる環境負荷の低減と環境汚染の予防による環境保護の推進
2 関連する法規制及び受け入れた協定の順守を義務とした環境保全の向上
3 環境保全の意識向上とリスク管理を行い、緊急時には迅速な情報共有の徹底
4 環境影響を的確に捉え環境パフォーマンスを向上させるための継続的改善
5 適正な廃棄物の管理を実現し化学物質や廃棄物の放出低減
6 環境教育と環境方針の周知で従業員への意識向上
7 電気エネルギーの使用効率の向上
最終更新日:2023-01-05
1969年10月 九州不二サッシ(株)を熊本市に資本金3億円で設立 |
1970年12月 操業開始 (住宅用サッシ生産開始) |
1976年 6月 営業部門新設、一般形材営業開始 |
1994年 4月 東京営業所・大阪営業所(現支店)開設 |
1995年 4月 福岡証券取引所に株式上場 |
1996年10月 大阪証券取引所(市場第二部)に株式上場 |
1998年 5月 ISO9002認証取得(2004年6月にISO9001に改訂) |
2002年10月 熊本大学とマグネシウム製造技術開発に関する共同研究を開始 |
2003年10月 ISO14001認証取得 |
2004年 9月 不二サッシ(株)との株式交換実施に向け、株式の上場廃止を行う |
2004年10月 不二サッシ(株)と株式交換を実施し、完全子会社となる |
2006年10月 九州不二サッシ(株)ビルサッシ部門を(株)不二サッシ九州へ分割譲渡 |
2006年12月 「次世代耐熱マグネシウム合金の基盤技術開発」に参画 |
2007年10月 九州不二サッシ(株)と不二サッシ(株)資材事業部(現 東日本事業部)を統合し不二ライトメタル(株)設立 |
2012年10月 「マグネシウム先端技術・実証評価工場」を建設 |
2012年12月 東北営業所を開設 |
2013年 9月 「革新的新構造材料等技術開発」に参画 |
2013年10月 マグネシウム分析棟完成 |
2015年 7月 技術本部を設立 |
2017年 4月 PI(プロフィット イノベーション)本部を設立 |
2017年 4月 名古屋営業所を開設 |
2018年 6月 生体吸収性マグネシウム合金の一貫工場完成 |
2018年 7月 高槻ダイカスト㈱を持分法適用会社化 |
2023年 3月 名古屋営業所を閉鎖 |
最終更新日:2023-06-01
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