小さな会社が最高の製品を作る!
「情熱で一つになるコリア新鋭」
私たちコリア新鋭は先端メカトロニクスを追求する会社として「小さい会社だけで最高の製品を作るという誇りを持てよう」という経営理念のもと
200以上の従業員が混同一体となり、今日も顧客満足のために完売しています。
当社は87年2月の韓日合弁会社として設立され、当初は日本NECおよびTOSHIBAにビデオCASSETTE HOUSINGを年間
200万台以上生産して輸出することで国内メカトロニクス産業に飛び込み、産業化トレンドに合わせてDVD、LCD、複写機、ビームプロジェクターを
生産しました。 現在はサムスン電子(株)電気自動車バッテリー部品とHPプリンタおよび国内外自動車部品などを主にOEMで生産する会社に成長しました。
特に多品目少量体制に変化するお客様のニーズや環境に柔軟に対応するため、板金事業にも力点を置いています。
一方、対外的な共信度を高めるため、ISO19000/14000認証とIATS16949、SQ認証で品質部門だけでなく、経営全体の問題を解決するのに力を注いでいます。
今後急激に変化している経営環境に対処するため、全従業員の新たな変化を通じた経営革新を推進し、さらに健全な会社として生まれ変わり、お客様と社会に資することを約束します。
社長 呉 春壽
最終更新日:2023-01-30
韓国の新鋭従業員全員は以下の基本経営方針の下で一致団結して会社を健全に
育成・発展することにより、顧客志向及び社会発展に貢献する。
私達は私達が作るプロダクトを顧客が安心して満足に使用できるように品質経営活動および顧客満足活動に最善を尽くします。
私たちは最高、最適な製品を生産するという誇りと使命感で一致団結して顧客と社会に貢献する。
私たちは、同種業界最高のコスト競争力と未来志向の差別化された固有技術力を確保し、当社の顧客会社に提供することで、顧客会社の販売力の増大に貢献する。
会社のすべての従業員は、上記の内容を必ず熟知し、各自が担当する責任遂行に最善を尽くして誠実に推進しなければならない。
最終更新日:2023-01-30
品質方針
- プロセスの継続的な改善活動と人的資源教育により、内部インフラの向上と良質の品質と生産性向上活動に最善を尽くす。
- 私達は私達が製造するプロダクトを最高品質管理システムを運営することによって顧客が安心して使用できるように
顧客品質満足確保活動に最善を尽くす。
そのために品質目標としては、お客様に伝達される当社のすべての製品に関わる活動において、この品質方針を履行するために
効果的な品質システムを樹立文書化し、これを履行することで継続的な改善を追求し、品質及び経営体質の改善と顧客感動を実現することにある。
最終更新日:2023-01-30
最終更新日:2023-01-30
1987.02 (株)新鋭MECHATRONIC設立 |
1989.03 サムスン電子&大宇電子VCR(社) VCR F/L HOUSING、VCR MAIN BASE ASS’Y生産開始 |
1996.10 日本 FUJI FILM(F.K.K) X-RAY FILM現像機UNIT 3種生産開始 |
1998.12 サムスン電子OMS(社) NOTEBOOK用SLIM CD-ROMの生産開始 |
1999.01 サムスン電子LCD(総括) NOTE BOOK用CHASSIS類生産開始 |
2002.04 サムスン電子映像(社) LCD PROJECTOR、PROJECTION TV ENGINE生産開始 |
2003.01 I-REVO DIGITAL DOOR LOCK 完成品生産開始 |
2004.05 SINDORICOH RUSSIAN C-2複写機 MOTOR ASS''Y生産開始 |
2004.10 サムスン電子LCD(総括)タンジョン事業所 液晶テレビ用CHASSIS類の生産開始 |
2007.12 携帯電話SLIDE HINGE ASS''Y生産開始 |
2009.07 KRDCサムスンPRINTER FINISHER TOTAL ASS''Y生産開始 |
2011.09 自動車部品関連部品の生産開始(対日工業、アルガ) |
2012.01 TOPAZ LEDフラット照明灯完成品生産開始 |
2012.03 慶東エバロンボイラー外装カバー、膨張タンク生産開始 |
2015.01 スマートアクセス教育用タブレットPC同期充電器完成品生産開始 |
2015.07 サムスンSDI電気自動車BATTERY CAN生産開始 |
2015.08 タブレットPC同期充電ボックス完成品生産開始 |
2015.09 環境にやさしい節水器完成品開発生産開始 |
2017.12 LINNO LED照明灯生産開始 |
2018.05 EDWARDS真空ポンプ装置UNIT開発生産 |
最終更新日:2023-01-30
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